日本株 | 米国株 |
iShares MSCI Japan ETF | SPDR S&P 500 ETF Trust |
期間:2000年~2019年 | |
投資資金:10,000ドル | |
トータルリターン |
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$12,199 | $31,883 |
初期資金1万ドルを2000年にそれぞれ日本株平均と米国株平均に投資した結果、そのトータルリターンは圧倒的な差となっている。
日本株に投資していたら1.22倍
米国株に投資していたら3.19倍
さらにCAGRという年平均成長率に注目してみると
日本株 | 米国株 | |
年平均成長率 | 1.00% | 5.97% |
20年間分の配当と値上がりを合計したトータルリターン
それは1年間辺りに換算したら日本株は年1%でしか成長していないのに米国株は6%
2000年代初頭はITバブル
ビルゲイツ率いるマイクロソフトが発売した個人向けOSソフトWindowsが火付け役となりハイテク関連株だったら何でも株価は暴騰。
実際に利益を上げているマイクロソフトのような企業が暴騰するのは良いのだが売り上げが殆ど無しの「~.NET」という怪しい名前が付いているだけで株価が跳ね上がった。
そんなITバブルも2001年に入ると下落基調
これまでの旧態依然とした生活や習慣を大きく変えてくれるものという期待がハイテク株の主な燃料だった。
2020年になってから振り返るとその期待は間違っていなかったが2000年当時は株価を支えるだけの売上や利益が伴っておらず株価を支える力が無かった。
そしてITバブルが崩壊。
だが崩壊した銘柄の中に後に時価総額100兆円企業アマゾンなどのお宝銘柄もアメリカ株には含まれていた。
そんな米国株に対して日本株には・・・
日本にも光通信というある意味伝説の会社がある。
一時的に会社の時価総額7兆円、創業者の個人資産2兆円となり日本のビルゲイツ誕生かという時代もあった。
だが売り上げの水増しや不正が発覚して光の速さで転落した。
20営業日連続ストップ安という大記録を打ち立てて投資家をどん底に落とした日本ITバブル最大の災厄
20万円を超えていた光通信株は1000円台まで
奈落まで落ちた。
現在の光通信はそんな奈落から復活して地道に稼いでいる。
時価総額が1兆円弱で株価収益率も20倍以内と普通の株になっているが日本株市場を牽引するだけの力は持っていない。
他にもホリエモンのライブドアショックなどIT産業という産まれたばかりの産業故のトラブルが起こり日本株投資家は大きな痛手を負った。
ITバブル時代に日本のハイテク株を持っていてもほぼ助からなかった。
だがアメリカは違う。
2020年四月現在、アマゾンが時価総額100兆円に達した。ITバブル自体の最高値を悠々と超えている。
米国株ETFに投資していたらそうした米国IT企業の成長リターンも受け取ることが可能だった。
2000年~2010年
右肩上がりに成長しているイメージの米国株でも低迷期はある。
ITバブルが崩壊してからのリーマンショックまでの10年に日米間で大きなリターンの差はない。ともに停滞していた。
だがリーマンショック後、日米間には大きなリターン差が生まれた。
2009年~2020年
日本はアベノミクスという偽りの好景気
米国はハイテク産業がITバブルとは異なり実益を伴い成長した。
2020年に突然始まったコロナショック。
日本だけでなく世界中がパニックになり経済は過去にないレベルのダメージを受けている。
しかし大きな災害や戦争が起こると技術革新や新しいサービスが生まれる。
全世界のスローガンは感染リスクを下げるためにstay at home。
ということは益々家で仕事をする機会が増える。
アマゾン:家で買い物してAWSで仕事もできる。
グーグル:検索エンジンでコロナウイルスの情報を集める。
フェイスブック:非接触で友人・知人とコミュニケーションを取れる
アップル:家でもiPhoneは必ず使う
これから企業はこのコロナ相場の中でも必要とされ、さらにこの機会を新しい成長へと繋げることができる。
対して日本の企業トップのトヨタ自動車
景気の影響を受けやすい自動車産業であり、さらに車は外出する際に使うツールなのでstay at homeな世界だと車は売れない。
これから始まるコロナショック後の10年で日本と米国の差は更に広がると見ている。
なので日本に住む投資家は米国株、S&P500インデックスに投資した方が良い。